日本政府やマスコミからのアナウンスが一向にないので、国民としての自主防衛策としてしばらくこちらをトップに貼っておきます。
情報の真偽のほどが気になるビジター様は、「韓国産 海産物」でググってみることをお奨めします。
2012/8/4追加。
韓国産食品の危険性についての拡散用チラシはこちら。(リンクをクリック後、DL→保存ください。)韓国産食品の危険な現実)
・【ネット騒然】韓国製海産物から人糞?? やまと新聞
・韓国製の食品は食べてはいけない 日本が好きなだけなんだよ
・韓国産の食べ物など警報 まるひ情報
・韓国産の食べ物
2012/8/18追加。
ネットの有志が韓国産(商品・ショップ他)を見分けるリストを作ってくれましたので、リンクでご紹介です。
(DL後プリントアウトし、小さく切ってお財布などで携帯出来るサイズです。)
・買い物行くかーちゃんとかに渡してあげて
昨年の震災時、エルミナ地方は震度6強(当初発表の震度6弱から後に訂正された。)の揺れに見舞われました。
しかし有り難いことに停電は起こらず、ガス(都市ガス)も翌日には使える様になりました。
困ったのは水道で約三日間断水が続き、飲料水の備蓄のなかった我が家は震災翌日に大きな余震の中水を買いに走り回りました(このあたりは過去ログをどうぞ。3/11〜13の覚え書き/東北関東大震災。)が、どの店でも売り切れでなかなか入手出来ませんでした。
(ウーロン茶の2リットルペットの買い置きが2〜3本あり、人用はそれを使えば良かったけれど、犬の飲料水がなかった。)
…という修羅場を経験をしてから、元々の備蓄癖(?)に磨きのかかった飼い主ですが、震災から一年半経った最近はかなりテキトーになっているなと反省すること仕切りです。( ̄~ ̄;) ウーン
一応今でも水(昨年買いだめた2L×6本入りのミネラルウォーターを消費し、新しく買い直ししているところ。)や食糧の買い置きはしてますが、下記記事にあるように二週間分あるかどうかと訊かれると心もとない気がします。
東日本大震災前の備蓄基準は家族単位で三日分(三日間生き抜ければ、救援が来るという前提で。)というのが定説でしたが、311後の燃料・物流の枯渇状態を経験してしまうと、最低でも一週間以上、余裕があるなら三週間〜ひと月分の備蓄が必要なんじゃないかと思います。
それから311で個人的に不足してもっとも困ったのが、ペットフードを含めた犬の食べ物やおやつ類でした。
過去ログにある通り、震災直後スーパーの棚からありとあらゆるものがなくなり、食べ物を手に入れるだけでも大変でしたが、犬のものは本当にどこにもありませんでした。
当時フードの買い置きは1kgちょっとしかなく、おやつもそれほど備蓄してなかったので、震災発生一週間後には「ど、どうしよう…。」と滝汗だったことを覚えています。
ネットが復旧すれば通販で買えると期待してましたが、高速道路は地震の被害で不通(緊急・自衛隊車両のみ優先)、更に原発事故の影響で福島には配達されない(ホントの話だったようで。福島をスルーした物流もあったらしい。)ものも多かったりと、三月いっぱいはナイナイづくしでありました。
以来ドッグフードは最低でも二〜三ヶ月分は備蓄するよう心がけていますが、犬飼いの皆さんはペットのための備蓄もお忘れなくです。
画像は、アマゾンでヒットしたペット用の非常持ち出し袋です。
特に高額の品ではないので、ドッグフードやおやつ類と一緒に常備なさっておくといいのではないでしょうか。
「どうぶつ用非常持出袋 だいじょうぶ(災害時避難セット)」に興味のあるビジター様は下記リンクをクリック下さい。(アマゾンへ飛びます。)
「2週間分は家庭で備蓄」 政府が有事の食料安全保障指針策定へ J-CASTニュース(以下、転載)
2012/9/ 7 11:25
政府は、東日本大震災と東京電力の原発事故を受け、災害時に食料の安定供給を図る「緊急事態食料安全保障指針」を策定する。2012年8月末、農林水産省、厚生労働省、国土交通省など関係府省会議を開いて決めた。
有事の際、家族が2週間生活するのに必要な食料の目安を農林水産省が「家庭備蓄のガイドライン」として示すほか、パンやミネラルウォーターなどの飲食料を被災地に迅速に送るため、食品表示や食品輸入の手続きを簡素化するなど、震災を教訓に関係省庁が具体的な対応策を定める。
輸入検査の迅速化なども盛り込む
東日本大震災ではサプライチェーンの寸断で、食料が被災地だけでなく、周辺地域にも届きにくくなった教訓から、各家庭に食料備蓄のガイドラインを設け、政府として初めて備蓄を呼びかける。
家族4人が2週間生活するのに必要な食料品として、コメ10キロ以上、缶詰(魚介類、肉類)30缶、レトルト食品30食など、具体的な目安を定める。飲料水は1日1人当たり3リットルが目安となるが、大量のペットボトルの備蓄は現実には困難で、課題となる。
このため農水省は、震災時にミネラルウォーターの生産を拡大するよう業界団体に要請。各メーカーはペットボトルのキャップを白無地に統一するなどして生産効率を上げるほか、厚生労働省はミネラルウォーターの輸入を増やすため、過去に輸入の実績があれば検疫所の輸入審査を迅速化するなど、官民で飲料水の供給を拡大する。
このほか、飲食料を被災地に届けるため、農水省と消費者庁は食品メーカーがペットボトルやパン、おにぎりなどに貼る原材料名や製造地などの食品表示で弾力的な運用を行う。食品メーカーが有事の混乱で原材料などを変更し、表示の修正が間に合わない場合に限り、実際の内容が包装ラベルと異なっても、店頭に正確な表示を一括掲示することで販売を認める。
「3日分以上備蓄」は2割足らず
サプライチェーンについては、食品メーカーや流通業者の多くが個別に事業継続計画(BCP)を定めているが、同業者が緊急時に相互に支援しあうよう政府が指針を定め、必要な食料を供給するよう事業者間の連携を推進する。
しかし、政府が目指す家庭での食料備蓄の実現は課題が多いようだ。マルハニチロホールディングスがまとめた調査によると、家庭で乾パンなどの非常食を3日分以上備蓄している人の割合は17.7%で、2割に満たなかった。
3日分未満しか備蓄していない人が33.2%あったが、ほぼ半数は「備蓄していない」か「自宅で備蓄しているかどうかわからない」との回答だった。震災など有事の際は「避難所に行けば非常食がある」と思う人は32.9%と、他人頼みの意識も垣間見え、国民の防災意識が改めて問われる結果になった。
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・韓国製の食品は食べてはいけない 日本が好きなだけなんだよ
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・買い物行くかーちゃんとかに渡してあげて
昨年の震災時、エルミナ地方は震度6強(当初発表の震度6弱から後に訂正された。)の揺れに見舞われました。
しかし有り難いことに停電は起こらず、ガス(都市ガス)も翌日には使える様になりました。
困ったのは水道で約三日間断水が続き、飲料水の備蓄のなかった我が家は震災翌日に大きな余震の中水を買いに走り回りました(このあたりは過去ログをどうぞ。3/11〜13の覚え書き/東北関東大震災。)が、どの店でも売り切れでなかなか入手出来ませんでした。
(ウーロン茶の2リットルペットの買い置きが2〜3本あり、人用はそれを使えば良かったけれど、犬の飲料水がなかった。)
…という修羅場を経験をしてから、元々の備蓄癖(?)に磨きのかかった飼い主ですが、震災から一年半経った最近はかなりテキトーになっているなと反省すること仕切りです。( ̄~ ̄;) ウーン
一応今でも水(昨年買いだめた2L×6本入りのミネラルウォーターを消費し、新しく買い直ししているところ。)や食糧の買い置きはしてますが、下記記事にあるように二週間分あるかどうかと訊かれると心もとない気がします。
東日本大震災前の備蓄基準は家族単位で三日分(三日間生き抜ければ、救援が来るという前提で。)というのが定説でしたが、311後の燃料・物流の枯渇状態を経験してしまうと、最低でも一週間以上、余裕があるなら三週間〜ひと月分の備蓄が必要なんじゃないかと思います。
それから311で個人的に不足してもっとも困ったのが、ペットフードを含めた犬の食べ物やおやつ類でした。
過去ログにある通り、震災直後スーパーの棚からありとあらゆるものがなくなり、食べ物を手に入れるだけでも大変でしたが、犬のものは本当にどこにもありませんでした。
当時フードの買い置きは1kgちょっとしかなく、おやつもそれほど備蓄してなかったので、震災発生一週間後には「ど、どうしよう…。」と滝汗だったことを覚えています。
ネットが復旧すれば通販で買えると期待してましたが、高速道路は地震の被害で不通(緊急・自衛隊車両のみ優先)、更に原発事故の影響で福島には配達されない(ホントの話だったようで。福島をスルーした物流もあったらしい。)ものも多かったりと、三月いっぱいはナイナイづくしでありました。
以来ドッグフードは最低でも二〜三ヶ月分は備蓄するよう心がけていますが、犬飼いの皆さんはペットのための備蓄もお忘れなくです。
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「2週間分は家庭で備蓄」 政府が有事の食料安全保障指針策定へ J-CASTニュース(以下、転載)
「2週間分は家庭で備蓄」 政府が有事の食料安全保障指針策定へ
2012/9/ 7 11:25
政府は、東日本大震災と東京電力の原発事故を受け、災害時に食料の安定供給を図る「緊急事態食料安全保障指針」を策定する。2012年8月末、農林水産省、厚生労働省、国土交通省など関係府省会議を開いて決めた。
有事の際、家族が2週間生活するのに必要な食料の目安を農林水産省が「家庭備蓄のガイドライン」として示すほか、パンやミネラルウォーターなどの飲食料を被災地に迅速に送るため、食品表示や食品輸入の手続きを簡素化するなど、震災を教訓に関係省庁が具体的な対応策を定める。
輸入検査の迅速化なども盛り込む
東日本大震災ではサプライチェーンの寸断で、食料が被災地だけでなく、周辺地域にも届きにくくなった教訓から、各家庭に食料備蓄のガイドラインを設け、政府として初めて備蓄を呼びかける。
家族4人が2週間生活するのに必要な食料品として、コメ10キロ以上、缶詰(魚介類、肉類)30缶、レトルト食品30食など、具体的な目安を定める。飲料水は1日1人当たり3リットルが目安となるが、大量のペットボトルの備蓄は現実には困難で、課題となる。
このため農水省は、震災時にミネラルウォーターの生産を拡大するよう業界団体に要請。各メーカーはペットボトルのキャップを白無地に統一するなどして生産効率を上げるほか、厚生労働省はミネラルウォーターの輸入を増やすため、過去に輸入の実績があれば検疫所の輸入審査を迅速化するなど、官民で飲料水の供給を拡大する。
このほか、飲食料を被災地に届けるため、農水省と消費者庁は食品メーカーがペットボトルやパン、おにぎりなどに貼る原材料名や製造地などの食品表示で弾力的な運用を行う。食品メーカーが有事の混乱で原材料などを変更し、表示の修正が間に合わない場合に限り、実際の内容が包装ラベルと異なっても、店頭に正確な表示を一括掲示することで販売を認める。
「3日分以上備蓄」は2割足らず
サプライチェーンについては、食品メーカーや流通業者の多くが個別に事業継続計画(BCP)を定めているが、同業者が緊急時に相互に支援しあうよう政府が指針を定め、必要な食料を供給するよう事業者間の連携を推進する。
しかし、政府が目指す家庭での食料備蓄の実現は課題が多いようだ。マルハニチロホールディングスがまとめた調査によると、家庭で乾パンなどの非常食を3日分以上備蓄している人の割合は17.7%で、2割に満たなかった。
3日分未満しか備蓄していない人が33.2%あったが、ほぼ半数は「備蓄していない」か「自宅で備蓄しているかどうかわからない」との回答だった。震災など有事の際は「避難所に行けば非常食がある」と思う人は32.9%と、他人頼みの意識も垣間見え、国民の防災意識が改めて問われる結果になった。
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